人材不足・離職・メンタル不調
運動 と 健康から、
会社の未来を支えます。
フレックスの法人会員制度とは、
フレックスと企業様が契約する会員種別のことです。
ご契約会社の従業員様全員が利用対象となり
従業員様は施設利用料のみで
フレックスの店舗をご利用いただけます。
施設の利用可能箇所、利用時間の制限は一切ありません。
夜でも日・祝日でも利用できます。
なぜ今“健康経営”
が叫ばれるのか
近年、従業員の健康管理は企業にとって重要な経営課題となっています。
長時間労働やデスクワークの常態化、
ストレスの蓄積・・・
これらによって、多くの人が運動不足や生活習慣病のリスクを抱えたまま働いています。
厚生労働省の調査(令和5年｢労働安全衛生調査｣)では、
｢仕事に強いストレスを感じている｣と答えた労働者の割合は82.7%にのぼります。
メンタルヘルス不調による休職者も年々増加傾向にあります。
一方で、定期的に運動習慣を持つ人は男性33.4%
女性25.1%と、まだまだ少数です。
こうした背景から、
企業が主体的に健康を支える取り組み＝“健康経営”の
重要性が高まっています。
従業員の心と体の健康は、個人のパフォーマンスを高めるだけでなく、生産性の向上、離職率の低下、企業価値の向上にも直結する、今や欠かせない経営資源です。
仕事で強い不安やストレスを
感じている会社員は
実に74.3％にのぼります。
出典:「コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査2022」（日本労働組合総連合会）
そして、
大切な会社員の健康管理を怠ると•••
大きな企業コストに!!
一人当たり合計で422万円もの損失をまねきます！！
年収約600万円の男性社員1人が6ヶ月休職した場合
出典：企業が仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）に取り組むメリット（内閣府）
更には・・・
法的リスクや社員の
モチベーションの低下も招くことに
このお悩み
株式会社アイスク が
お力になれます。
株式会社アイスク
2つの法人向けサービス
01
法人会員制度
02
単発サービス
法人会員制度
企業や団体がフレックスと契約し、
従業員やその家族が施設をお得に利用できます。
法人制度の5つのメリット
従業員満足度が向上する
従業員の心身の健康状態が良くなる
生産性が向上し業績UP
従業員のコミュニケーションが活発になる
節税効果がある
単発サービス
\イベントにも最適/
インストラクター派遣
社員さまへの健康診断後の運動指導や集団運動講座など
貴社へ出向いての出前講座となります。
｢ヨガ｣｢本気のラジオ体操｣など、
内容はご相談ください。
※こちらは株式会社アイスクの
サービスとなります。
詳しくはお問合せください。
\意外と楽しいと評判/
大人の体力測定派遣
筋肉量・体脂肪量測定や体力測定など。気になる基礎代謝も測れます。
専門知識を学んだプロの目線で！
自宅やオフィスでできる具体的な運動のアドバイスも付いてくる。
会員企業さま紹介
｢日々の仕事にも
良い影響がでています｣
製造業(プリント配線板の製造販売)
リンクステックＹＧＡ㈱様
【入会前の課題】
・立ち作業やパソコン業務で、体力の低下や肩こり・腰痛に悩んでいました。
・体重増加や疲れやすさが気になり、改善したいと思っていました。
・運動習慣がなく一人では続けられず、専門的なサポートを求めていました。
【入会後の変化】
・定期的な運動が習慣化し、体力が付き疲れにくくなりました。肩こりも改善し、日常生活が快適になりました。
・トレーナーの指導で、効率良く運動ができるようになり体重も減り、見た目にも自信が持てるようになりました。
・FLEXに通うことで運動が楽しくなり、気分も前向きに。ストレス解消にもなり、仕事にも良い影響が出ています。
よくいただくご質問
Q.社員が自由に利用できますか？
A.はい、法人会員の方はフレックスの営業時間内であれば、いつでもご利用いただけます。 社員様一人ひとりに合わせた使い方が可能です。
Q.どれくらいの人数から利用できますか？
A.1名からのご利用も可能です。
少人数の企業様でも導入しやすいプランをご用意しています。まずはお気軽にご相談ください。
Q.社員の利用状況を把握できますか？
A.はい、希望される法人様には利用実績の簡易レポートを提供できます(※個人のプライバシーには十分配慮しています)。 従業員の健康施策の一環として活用いただけます。
Q.どんなサポートが受けられますか？
A.アイスクでは健康運動指導士などの有資格者が常駐し、個別の運動サポートが可能です。 また、必要に応じてインストラクターの派遣や社内での体力測定イベントも実施できます。
Q.どんな企業が利用していますか？
A.地域の中小企業を中心に、IT、製造、福祉、教育など幅広い業種の企業様にご利用いただいています。 ｢福利厚生の充実｣や｢社員の健康課題の可視化・対策｣を目的に導入されるケースが増えています。
導入までの流れ
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改めて担当スタッフがご連絡いたします。
